電子電器製品の検品の進め方:常駐検品員と三拠点の検品場をどう使い分ける
電子電器製品の第三者検品の進め方|指定工場検品と検品場の使い分け
電子電器製品は機能不良が致命的になりやすいため、外観だけでなく通電や動作確認まで踏み込んだ検品が不可欠です。検品員の現地常駐による指定工場検品、3拠点の検品場、梱包の抜取確認など実務の仕組みを解説します。
電子電器製品の検品が特別な理由
電子電器製品の第三者検品は、アパレルなどの外観中心の検品とは性質が異なります。外観の傷や色差も当然チェックしますが、それ以上に通電試験や作動確認といった機能検査が合否を左右します。家電は一度出荷されると、動作不良は問屋と小売、最終消費者への連鎖的なクレームにつながります。だからこそ、検品員がその場で電源を入れて動かし、出力や表示、解像度を確認する——といった実動検査を含めた設計が必要です。対象は機械装置、電気設備、電子製品、電器製品、計器機具、金属製品などとその付属品やコンポーネントにまで及びます。
指定工場先での検品の仕組み
実務の中心となるのが、ご指定の工場先で検品を実施する方式です。第一の特徴は現地派遣で、HQTS-YOSHIDAの検品員が中国本土80箇所以上、東南アジア26箇所以上に常駐し、工場の近くから検品に入れる体制です。第二に、不良発見から問題改善・解決までがスムーズです。常駐しているからこそ、当日中に工程側と原因を共有し、翌日の生産へ反映できます。第三に、不良品の修理・再検品に効率的です。直した製品をすぐ再検査してロットへ戻せるため、往復の物流コストがかかりません。費用は1人当たりの稼働単価(マンデイ単価)を基礎に、人数と日数で構成されます。
工場内検品と検品場検品の使い分け
工場で検品できない事情がある場合や、よりコントロールされた環境が欲しい場合は、検品場での検品が選択肢です。上海嘉定、福建晋江、カンボジアのプノンペンの3箇所に検品場があり、製品を持ち込んで検査できます。静電気対策や照明、作業台が整備された環境で行う精密な検査や、検品後の個包装・ラベリング・バンニングのような付随作業を一括で行いたい場合に相性が良いでしょう。
梱包状態の確認も忘れずに
電子電器製品は輸送中の破損リスクが高い品目です。通常の包装・梱包は工場側に任せているケースでも、梱包については約5%を抜取確認するのが堅実です。カートンの強度、内装緩衝材の配置、ラベルやバーコードの正確性、出荷マークなど、輸送品質に関わる部分を確認しておくと、到着時の破損クレームをかなり減らせます。検品と梱包確認、積み込み立会いまで含めたプランも組めますので、まずは製品カテゴリと出荷先の状況をご相談ください。協力関係についてご相談されたい場合は、ご連絡ください。

















